お葬式の豆知識

葬儀の種類・流れ

葬儀には誰をどこまで呼ぶべき?

葬儀に誰を呼ぶか、親族ならどこまでの範囲で人を呼ぶかは頭を悩ませる問題です。
一般的には親族なら三親等まで、知人友人なら故人と特に親しかった関係の人を呼ぶケースが多いですが、故人が会社に勤めていた場合は葬儀に招く・招かないはともかく、訃報を伝えることも必要になるでしょう。
ここでは状況別に見た葬儀に誰を呼ぶ相手の選び方と、連絡の方法を解説していきます。

 
【葬儀に呼ぶ人の選び方】
 

 
葬儀に誰を呼ぶかは、葬儀の規模や遺族または故人の意向によっても異なります。
しかし一般的な葬儀であれば、三親等以内の親族にはまず訃報を伝えます。
三親等以内とは故人から見た両親・祖父母・兄弟姉妹・子供・おじ・おば・姪や甥が該当します。
こういった近親者の他、故人の古くからの友人や知人、勤務先、仕事や趣味で付き合いの長い人など、特に挨拶をしておきたい人を参列者として連絡します。

しかし葬儀は喪主にとってだけではなく、参列者にも負担がかかるものです。
香典や交通費・宿泊代などにお金や手間がかかるからです。
そのため遠方に住んでいたり三親等以内でも交流のない親族、故人が定年退職した後の会社関係などは葬儀に呼ぶのが難しいことがあります。
しかし葬儀に参列する・しないを決めるのは連絡された側です。
そのため遠方などであっても、必要があれば訃報を伝えるようにしましょう。

 
【定年退職後・長年交流のない人を葬儀に呼ぶか】

 
故人が町内会や地域のサークルなど何らかの団体に所属している場合、所属先にも訃報を伝えるようにします。
ただしあまり長い年月にわたって参加しておらず、また所属先のメンバーが世代交代しているなどで故人と面識がないと思われる場合は、連絡してもかえって迷惑になることがあります。

これは定年退職した会社に訃報を伝える場合も同様です。
会社側からすれば役職についていたり何らかの功績があった社員でない限り、定年後年数の経った社員の記録はありません。
そのため訃報を伝えられても困る場合があります。
基本的に退職から長期間を経過した会社には連絡しなくてもかまいません。
社内に親しい人がいる場合は直接その人に連絡した方がいいでしょう。

 
【家族葬の場合は誰を呼ぶか】

 
一般葬の場合は、三親等以内の親族や故人と親しい人、会社関係など故人と何らかのつながりがあった人に訃報と葬儀の連絡をします。
しかし家族葬で葬儀を行う場合は事情が変わってきます。
家族葬は基本的に故人の家族・特に親しい親族や友人などの少人数で行う葬儀です。
また香典や供花なども断ることが多いので、特に誰を呼ぶかは慎重に決めていく必要があります。

家族葬で葬儀を行う場合に誰を呼ぶかに決まりはありません。
しかし葬儀そのものが小規模のため、参列者は数人から多くても30人程度に絞る必要があります。
故人の家族・親族の他、故人のエンディングノートなどに希望が書かれていればその内容を尊重します。
また「気兼ねがなく故人とゆっくり過ごせる」という家族葬のメリットを感じられるよう、葬儀の運営や手伝いなど協力し合える関係性の人を呼ぶのもいいでしょう。
 

 

【葬儀に誰を呼ぶかで迷ったら】

 
一般葬の場合は三親等以内の親族・会社関係・友人・知人など、故人の訃報を伝えておく必要がある相手に連絡をします。
しかし「葬儀に誰を呼ぶか」は特に決まりがないので、故人のエンディングノートや過去の交友関係なども参考にしながら、誰を呼ぶかを決めていきましょう。
また家族葬の場合は特に葬儀に呼ぶ人数が限られてしまいます。
家族葬に呼ばない人には連絡を避け、後日手紙で「身内だけで葬儀を行いました」と報告・お詫びをしましょう。
 

この記事をシェア
前のページへ戻る

葬儀の種類・流れ

些細なことでも お気軽にご相談ください

 24時間年中無休 0120-955-882

パンフレットをご用意しております 資料請求はこちら
葬儀費用のお支払い方法
  • 各種クレジットカードに対応
  • ローンでのお支払い
  • 現金一括払い
葬儀費用について

生活保護受給者の方へ

生活保護を受給されている方は費用のご用意が難しく葬儀が行えないとお思いではありませんか?自治体などの補助制度を活用して安らかにお見送りすることも可能です。

詳しくはこちら
  • フリーダイヤル0120-955-882
  • このページを登録
フリーダイヤル0120-955-882資料請求

page top